SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、株式会社ココカラファイン（神奈川県横浜市、代表取締役社長：塚本 厚志）が展開する「全国のココカラファイングループ店舗（一部店舗を除く）」において、ドラッグストアでのサンプリングをワンストップで支援する「echoes Couponドラッグストアサンプリング」が利用可能になりましたことをお知らせいたします。

　メーカー企業様は本サービスを活用いただくことで、全国に1,300超の店舗を展開する「ココカラファイン」で、特定商品のSNSサンプリングプロモーションを行うことが可能になり、サンプリング商品の配送費の削減や小売と連動した販促施策を実施できます。

　「echoes Couponドラッグストアサンプリング」では今後も、メーカー企業様のサンプリングキャンペーンにおける負担削減と、ドラッグストアへの来店促進や購買機会の増加を推進すべく、本サービスが利用できるドラッグストアの拡大に努めてまいります。

【echoes Couponドラッグストアサンプリングとは】

当社が提供するSNSキャンペーンソリューションとechoes Coupon（※1）を活用し、SNSサンプリングキャンペーンの実施からドラッグストアでのサンプル配布までをワンストップで支援するサービスです。メーカー企業様は、ドラッグストアで商品を無料引き換えまたは割引購入可能な消込型デジタルクーポンを活用したSNSサンプリングキャンペーンを実施することで、生活者を店頭誘導することができるため、配送費をかけることなく購買増加に直結するサンプリングキャンペーンを実施することが可能となります。
※1 アライドアーキテクツ社が提供する消込型デジタルクーポンシステム

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞

アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※2）などによって企業のマーケティングDX（※3）を支援しています。

　SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、株式会社コクミン（大阪府大阪市、代表取締役社長：絹巻秀展）が展開する全国の「コクミンドラック」において、ドラッグストアでのサンプリングをワンストップで支援する「echoes Couponドラッグストアサンプリング」が利用可能になりましたことをお知らせいたします。

　メーカー企業様は本サービスを活用いただくことで、関東、近畿エリアを中心に約190店舗 （※1）を展開する「コクミンドラック」で、特定商品のSNSサンプリングプロモーションを行うことが可能になり、サンプリング商品の配送費の削減や、小売と連動した販促施策を実施できます。

　「echoes Couponドラッグストアサンプリング」では今後も、メーカー企業様のサンプリングキャンペーンにおける負担削減と、ドラッグストアへの来店促進や購買機会の増加を推進すべく、本サービスが利用できるドラッグストアの拡大に努めてまいります。

【echoes Couponドラッグストアサンプリングとは】

当社が提供するSNSキャンペーンソリューションとechoes Coupon（※2）を活用し、SNSサンプリングキャンペーンの実施からドラッグストアでのサンプル配布までをワンストップで支援するサービスです。メーカー企業様は、ドラッグストアで商品を無料引き換えまたは割引購入可能な消込型デジタルクーポンを活用したSNSサンプリングキャンペーンを実施することで、生活者を店頭誘導することができるため、配送費をかけることなく購買増加に直結するサンプリングキャンペーンを実施することが可能となります。

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞

アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※3）などによって企業のマーケティングDX（※4）を支援しています。

　SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、企業のDX推進における動画活用の実態を調査するためインターネットリサーチを実施し、全国20～50代の会社員および経営者のなかで業務において「動画コンテンツ」を活用した施策を実施したことがある217名が回答しました。

調査背景

　新型コロナウイルス感染症拡大は企業活動に変革をもたらしました。こうした企業活動の大きな変化や成長のために、IT企業だけでなく、従来デジタルが推進されてこなかった業界においてもデジタルが浸透し始めています。経済産業省からも「DX」が推進されるように、社会の変化に対応し、企業のさらなる成長のためにも「デジタル技術を活用することで組織やビジネスモデルを変革し、価値提供の方法をアップデートすること」が求められているのです。

　企業の情報発信の方法もDXが進んでおり、従来のイベントや営業活動、紙での訴求を動画に置き換えるケースが増えてきていることから「動画の活用」がDX推進のカギとなると考え、企業にとってより良い動画活用の支援を目指すべく、「企業のDX推進における動画活用の実態調査 2021」を実施しました。

企業のDX推進における動画活用に関する調査結果

■85.2％の方が普段の業務における動画の重要性が「増している」と回答。動画クリエイティブの活用は施策として必須になりつつある。

「普段の業務における動画の重要性」について聞いたところ、約85％が動画の重要性を「とても感じる」「どちらかと言えば感じる」と回答。企業活動において、動画活用の重要性が高まっていることがわかります。

■動画コンテンツの主な使用先は「SNS投稿」「WEBサイト」。「オンライン展示会・オンラインイベント」「営業用メール・メルマガ・DM」への使用も進んでいる。

「動画コンテンツの使用先」について調査したところ、「公式SNSアカウント投稿」と「WEBサイト」が多い結果になりました。また、「オンライン展示会・オンラインイベント」「営業用メール・メルマガ・DM」も20％以上が使用していると回答。デジタルマーケティング領域だけでなく、イベントや営業活動、DMなど今まで主にオフラインで行われていた施策においてもDXが推進され動画の活用が進んでいることがうかがえます。

■「商品・サービス紹介動画」「プロモーション動画」に留まらず、「会社紹介動画」の活用も進む。

「活用したことがある動画の種類」について聞いたところ、営業活動や展示会などで活用する「商品・サービス紹介動画」が61.8％、「プロモーション動画」が53.5％と半数以上の方はこの2種類の動画の活用経験がありました。また、「会社紹介動画」も17.1％と、営業活動や採用活動などで動画を活用していることがうかがえます。

■動画コンテンツの活用によって、約60％「成果が向上した」と回答。

静止画コンテンツに比べて、動画コンテンツの方が成果が「非常に向上した」「やや向上した」と回答した方が合わせて約60％。一方で、「やや低下した」は2.3％、「低下した」は0％と、動画コンテンツの活用は成果の出やすい施策であることがわかります。

■動画コンテンツの活用によって、向上した指標は「SNS上での施策」や「顧客の反応が良化した」。

「成果が向上した指標」について調査したところ、SNSでのフォロワー、反応、リーチといった「SNS上での施策」が約40％、続いて「顧客の反応が良化した」は約27％となり、デジタルマーケティング施策への貢献度が高いことがわかりました。

さらに、「顧客の反応が良化した」と回答した方へ「動画コンテンツの使用先」について聞いたところ、「WEBサイト」や「オンライン展示会・オンラインイベント」、「営業用メール・メルマガ・DM」という結果になりました。

■今後自身の業務における動画活用について、約58％の方が「拡大する」と回答。

「今後の動画クリエイティブの活用」について聞いたところ、58.5％が「拡大する」と回答しました。動画の需要は今後ますます拡大することが見込まれます。

■動画制作における課題は、「制作費」「（社内の）専門人材の不足」が最多。また、「素材が無い」「ノウハウがない」「時間がかかる」という内製化するにあたっての課題も。

「動画制作における課題、または現在動画を活用できていない理由」について聞いたところ、約40％の方が「制作費が高い」「作れる人がいない・足りない」と回答し、外注における制作費の問題、また社内に動画制作が可能な部門、人材が不足していることを課題に感じていることがうかがえます。また、主に自社で動画制作する際には、「ノウハウがない」「時間がかかる」「素材がない」という課題と感じていると考えられます。

■動画の自社制作を行う企業が昨対比2.3倍、動画制作の内製化の傾向が強まる

「動画制作は主に誰が行っているか」について聞いたところ、「自社の制作部門」に次いで「自部署（非制作部門）」が多い結果になりました。2020年7月に行った「企業の動画活用における実態調査　2020年」では、自社制作を行う企業は29.7％と、パートナー企業に制作を依頼する傾向が強くありましたが、本調査では、自社制作の比率が昨対比2.3倍となる約70％まで増加しており、動画制作ツールなどの普及によって、動画制作の内製化が加速していると考えられます。また、自社制作を行うことで、外注コストを抑えていることも理由のひとつとして推測されます。

調査の総括

　これまで主流だった、デジタルマーケティング領域への活用だけでなく、「展示会・イベント」や「営業活動」などのデジタル化が急速に進んだことで動画の需要が急増している事がわかりました。また、前回調査よりも代理店や制作会社などへの外注が大幅に減少し、動画制作の内製化が進んでいることが明らかになりました。しかしながら、課題も山積しており、市場の成長のためにも約40％が課題と感じた「制作費」と「専門人材の不足」については早急に解決することが求められています。

調査概要

※設問ごとの有効回答数を「n=」で記載しています。
※本調査の内容を転載・ご利用いただく場合は「アライドアーキテクツ株式会社調べ」とクレジットを記載してください。
★調査結果に関する解説や本リリースに掲載しきれなかった調査結果を下記で公開しています。ぜひご覧ください。

URL：https://service.aainc.co.jp/product/letrostudio/whitepaper/002

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞

アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材（※1）などによって企業のマーケティングDX（※2）を支援しています。

　SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、企業におけるUGC（※1）活用の実態を調べるためオンライン調査を実施し、国内企業でマーケティング業務に携わる方98名が回答しました。

調査背景

　国内の個人向けECの市場規模は20兆円に迫る勢いで成長しており（※2）、加えてコロナ禍で活性化した巣ごもり消費の影響で、今後更なる市場拡大に期待が集まっています。しかしながら、EC事業に新規参入する企業の急増や広告における出稿単価の上昇、表現規制などから、従来のように広告を大量に出稿するだけでは新規顧客の獲得が難しくなっています。そのため、顧客接点の創出とその関係性の維持が重視されるようになり、生活者にとって広告よりも信頼しやすく、商品購入やサービス利用のきっかけを作りやすい顧客の声や商品のUGCをどのように使うのかが重要になっています。一方で、マーケティング活動においてUGCの活用を進めているものの、正しい活用方法や施策の認識が定まっていないことから成果向上につなげることができていないという企業も少なくありません。

　そこで当社はこの度、企業のより良いUGC活用を支援するために実態を把握すべく、「企業のUGC活用における実態調査」を実施しました。

企業のUGC活用に関する調査結果

■93.8％の方が、「UGCの重要性を感じている」と回答。

「マーケティング施策におけるUGCの活用の重要性」について聞いたところ、「とても感じる」「どちらかと言えば感じる」が合わせて93.8％となっており、UGC施策を重要と捉えている企業が多いことがわかります。

■半数以上の企業がマーケティング施策にUGCを活用した経験あり。「LP」、「SNS広告」、「公式サイト・オンラインショップ」への活用が進む。

「マーケティング施策へのUGC活用経験」について調査したところ52.0％が「ある」と回答。半数以上の企業が実際にUGCの活用経験があることがわかります。
また、「UGCを活用したことがあるマーケティング施策」について聞いたところ、63.8％が「SNS公式アカウントの投稿」と回答、次いで約半数が「LP」「SNS広告」「公式サイト・オンラインショップ」へのUGCの活用経験があると回答しました。SNS公式アカウントへのUGC活用はこれまでも多くの企業が実施しておりましたが、近年のEC事業の重要性の高まりから「LP」や「オンラインショップ」へUGCを活用する企業が増えていることがわかります。

■UGCを活用するようになった理由は「信頼感の醸成」「素材不足の解消」。

「UGCをマーケティングに活用するようになった理由」について聞いたところ、72.3％が「従来のレビューやクチコミよりも信頼感を醸成できるため」と回答しました。生活者の63.0％が「購入前に商品のUGCをSNS上で探している」（※3）中で、購入検討者に対しより信頼感のある情報を届け、購入につなげるためにUGCを活用している企業が多いことが考えられます。
また、「クリエイティブ等で活用する素材不足を補うため」との回答も半数以上となり、SNSや公式サイト、LP等で大量に必要になる素材の確保にも役立っていることがうかがえます。

■76.6％の企業がUGC活用によりパフォーマンスが向上。「SNSのエンゲージメント」や「CVR」、「売上」の向上に貢献。

「UGCを活用するようになってからの施策のパフォーマンス（CPA、CVR等）の変化」について聞いたところ、 「とても向上した」は2.1％、「少し向上した」は74.5％と回答したことから、UGC施策を実施した企業の約4分の3が何らかのパフォーマンスが向上していることがわかりました。
さらに、「具体的にどのような成果が出たか」について聞いたところ、51.4％が「SNSでの反応（エンゲージメント）が増えた」、続いて、42.9％が「CVRが向上した」、22.9％が 「売上が上がった」と回答しました。EC事業にUGCを活用する企業が増加する中で、CVRの改善や売上に直結する施策となっている企業も多くあることがわかります。

■UGC活用における課題は主に「選定が難しい」「投稿がない・少ない」。「効果測定がしづらい」という回答も。

「UGC活用における課題、または現在UGCを活用できていない理由」について聞いたところ、 「どのようなUGCが施策活用に適切かわからない（選定が難しい）」「UGCとして活用できるような投稿がない・少ない」がそれぞれ約40％前後の回答を集める結果となりました。成果に繋がるUGCの選定ノウハウや、生成を促す施策実施が必要と考えられます。

■今後のUGC活用は「拡大する」が72.4％

「今後のUGC活用」について聞いたところ、72.4％が「拡大する」と回答。「UGC活用」が今後の企業マーケティングにおいて重要な施策として位置付けられていることがうかがえます。

調査の総括

　UGCの活用が広がる一方で、課題があり活用に乗り出せていない企業も一定数あることがわかりました。 実際にUGCを活用している企業では約77％の企業が成果をあげているため、これからUGC活用を始める、またはさらに推進しようとしている企業でも、ノウハウを持つパートナーを見つけることやツールを活用することで、課題を解決し成果に繋げることができる可能性が高いと考えられます。

調査概要

※設問ごとの有効回答数を「n=」で記載しています。
※本調査の内容を転載・ご利用いただく場合は「アライドアーキテクツ株式会社調べ」とクレジットを記載してください。

★調査結果に関する解説や本リリースに掲載しきれなかった調査結果を下記で公開しています。ぜひご覧ください。

URL：https://service.aainc.co.jp/product/letro/whitepaper/009_ugc-survey

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞

アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材（※4）などによって企業のマーケティングDX（※5）を支援しています。

　ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、デジタルマーケティングにおける動画活用の意識を調査するため、「企業のデジタルマーケティング施策における動画活用の実態調査2021」としてインターネットリサーチを実施し、全国20～50代の会社員および経営者のなかで業務において「動画コンテンツ」を活用した施策を実施したことがある217名が回答しました。

調査背景

　2020年の動画広告市場規模は前年対比114％となる2,954億円に達しました。今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引し、2024年には6,396億円まで拡大することが予測されています。（※）そのような中、多くの企業がデジタルクリエイティブの疲弊を課題認識しており、クリエイティブの量産が広告成果改善に繋がると考えています。

　しかしながら、動画クリエイティブの量産が重要視されながらも、動画制作にかかる手間や費用が効果と見合わず動画の量産を断念してしまったり、利用目的ごとの最適な動画表現のためのノウハウが不足していることから動画制作の手が止まってしまう企業は多く、動画の量産体制を構築できないという課題が顕著に発生しています。この度、企業にとってより良いマーケティング施策の支援を目指し、企業のマーケティング施策における動画活用の実態を把握するため「デジタルマーケティングにおける動画活用の実態調査」を実施しました。

※出典：サイバーエージェント／デジタルインファクト調べ

企業のデジタルマーケティング施策における動画活用の実態調査結果

■85.2％の方が普段の業務における動画の重要性は「増している」と回答。動画クリエイティブの活用はマスト施策となりつつある

「普段の業務における動画の重要性」について聞いたところ、約85％が動画の重要性を「とても感じる」「どちらかと言えば感じる」と回答。企業活動において、動画活動の重要性が高まっていることがわかります。

■動画コンテンツの主な使用先は「SNS投稿」「WEBサイト」

「動画コンテンツの使用先（媒体）」について調査したところ、「公式SNSアカウントの投稿」と「WEBサイト」が多い結果になりました。媒体が多様化する中でも、各媒体向けに動画コンテンツを制作し、動画を活用したデジタルマーケティングを行っていることがわかります

■一番よく制作、活用する動画コンテンツの長さは「30秒以内」、次いで「3分以内」

「制作、活用する動画コンテンツの長さ」について聞いたところ、一番よく制作、活用するのは「30秒以内」、次いで「3分以内」の動画ということがわかりました。デジタルマーケティング領域においては、公式SNSアカウントの投稿や各媒体の動画広告において、30秒以内の「カジュアル動画」と言われる短編の動画が活用されることが多いと推測されます。

■動画コンテンツの活用によって、約62％「成果が向上した」と回答。成果が向上した指標TOP3は、「フォロワー数」、「エンゲージメント数」、「リーチ数」

今回の調査で最も顕著だったのは、「静止画コンテンツに比べて、動画コンテンツの成果やKPI（CPA，CVR）の変化」について聞いたところ、動画コンテンツにより成果が「非常に向上した」「やや向上した」と回答した方が合わせて約62％にも上ったことがあげられます。「やや低下した」は2.3％、「低下した」は0％と、動画コンテンツの活用はデジタルマーケティングにおいて非常に成果の出やすい施策であることが伺えます。さらに、2020年7月に行った「企業の動画活用における実態調査　2020年」（以下、2020年度動画活用調査）の結果と比較すると、「成果が向上した」と回答した人は、40.9％から20pt.以上増加しており、動画コンテンツの活用がデジタルマーケティングの成果向上に作用する傾向が強まっていることがわかります。

あわせて、「成果が向上した指標」について調査したところ、回答者の約40％がSNSでの「フォロワー数」、「エンゲージメント数」、「リーチ数」が増えたと回答。このことから、動画コンテンツはSNS施策との相性が良いことがわかります。また、広告費の削減やCVR向上、LP滞在時間の長時間化への貢献度も高いことがわかります。

■動画制作における課題は、「制作費」「（社内の）専門人材の不足」が最多。また、「素材が無い」「ノウハウがない」「時間がかかる」という内製化するにあたっての課題も

「動画制作における課題、または現在動画を活用できていない理由」について調査したところ、約40％の方が「制作費が高い」「作れる人がいない・足りない」と回答し、外注における制作費の問題、また社内に動画制作が可能な部門、人材が不足していることが伺えます。また、主に自社で動画制作する際には、「ノウハウがない」「時間がかかる」「素材がない」という課題と感じていると考えられます。

■動画制作は、代理店や制作会社への外注よりも、自社での内製化が進んでいる

「動画制作は主に誰が行っているか」について調査したところ、「自社の制作部門」に次いで「自部署（非制作部門）」が多い結果になりました。2020年度動画活用調査では、自社制作を行う企業は29.7％と、パートナー企業に制作を依頼する傾向が強くありましたが、自社制作の比率が約40pt.増加しており、動画制作ツールなどの普及によって、動画制作の内製化が加速していると考えられます。また、自社制作を行うことで、外注コストを抑えていることも理由のひとつとして推測されます。

■今後自身の業務における動画活用について、約58％の方が「拡大する」と回答

「今後の動画クリエイティブの活用」について聞いたところ、58.5％が「拡大する」と回答しました。動画の需要は今後ますます拡大すること見込まれます。

調査の総括

　企業のデジタルマーケティングに、動画クリエイティブを活用することで多くの企業が成果向上していることがわかりました。また、動画の制作は、代理店や制作会社などへの外注よりも自社制作にシフトする傾向が強く、動画制作の内製化が進んでいることが明らかになりました。しかしながら、約40％の回答者が「制作費」と「専門人材の不足」を課題に感じており、市場の成長のためにも課題の早急な解決が求められています。

調査概要

　ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、企業がInstagram上で実施するプロモーション成果の最大化と、プロモーション運用のコスト削減を実現する新サービス「echoes on Instagram（エコーズオンインスタグラム）」の提供を開始しましたのでお知らせいたします。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/echoes-instagram/

サービス提供背景

　新型コロナウイルス流行の影響で、働き方や購買活動をはじめとする生活者の行動様式は大きく変化しています。SNSにおいては、約4割のSNSユーザーがビフォーコロナと比較してSNS利用時間が増加した（※1）と回答するなど、情報収集を目的に利用するユーザーが増加しており、企業のマーケティングにおいてもSNS上での生活者との接点拡大・維持や、商品やサービスの情報を発信することの重要性が増しています。

　その中でも、InstagramはECでの購入や実店舗への訪問のきっかけとなったと回答したユーザー比率が最も高いSNS（※2）であることから、食品・菓子・飲料品、化粧品、雑貨・家具・インテリア用品、ファッション用品のブランドやEC企業を中心に、Instagramを活用したプロモーション施策やUGC（※3）施策が求められています。

　当社では、これまでTwitterにおいて「echoes」のサービス名称で多数の大手ブランド・メーカーから全国展開の店舗、EC通販企業のプロモーションを支援して参りましたが、この度、Instagramへ支援領域を拡大し、新サービスを提供するに至りました。

※1 出典：アライドアーキテクツ社 自社調べ 「新型コロナウイルス感染症拡大以降の「新しい生活様式」における、消費者のSNS利用実態調査」
※2 出典：アライドアーキテクツ社 自社調べ 「SNSをきっかけとした購買行動・口コミ行動調査」
※3 User Generated Contentsの略称。企業ではなく、一般ユーザーによって制作・生成されたコンテンツのことを指す

echoes on Instagramとは

　echoes on Instagramは、企業がInstagram上で実施するプロモーション成果の最大化と、プロモーション運用のコスト削減を実現するサービスです。企業は、echoes on Instagram管理画面を通じてInstagramキャンペーンやUGC創出といったプロモーション施策を効率的に自社運用することができます。また、echoes on Instagramの機能を活用しながら、プロモーションの運用・制作・広告を一括して当社に委託することも可能です。

特長1：認知・態度変容効果の向上が期待できる、インスタントウィン機能（※4）の搭載

インスタントウィン機能を活用することでキャンペーンの運用負荷を軽減するだけでなく、生活者のキャンペーン参加意欲を高めることから認知・態度変容効果の向上が期待できるキャンペーンを開催することが可能です。

特長2：UGCの収集・管理によって、運用効率化とユーザーとのコミュニケーションを促進

プロモーションをきっかけにInstagram上に投稿されたUGCを収集・管理をすることで、当選者選定における効率化を実現。また、アンバサダーやマイクロインフルエンサーなどのユーザーに対して、恒常的なUGC創出のコミュニケーションを行うことができます。

特長3：クーポンやギフトコードを活用したプロモーションでEC・店頭送客を実現

プロモーションで接触したInstagramユーザーに対して、自社ECサイトや実店舗で利用できるクーポンコードやギフトコード（単一コードやユニークコード）を配布し、シームレスにECサイトや店頭へ送客することができます。
また、実店舗や施設を持っている企業には、消込型デジタルクーポン発行サービス「echoes Coupon（※5）」の仕組みを活用することで、スマートフォンのスワイプ操作のみで使用できる消込型クーポンの使用を可能にし、店舗オペレーションの負荷を最小限にしつつ、クーポンの複数回利用を防ぎます。さらにクーポン利用を計測・集計できるため、Instagramを通じた集客・販促成果を可視化できます。

※4 その場で当選・落選がわかる即時抽選型のキャンペーン形式のこと。応募後すぐに結果がわかるため、生活者のキャンペーン参加意欲を高める。また、抽選・当選連絡の作業を大幅にカットすることができることからキャンペーン運用の負荷の削減が可能。
※5 アライドアーキテクツ社が提供する消込型デジタルクーポンシステム

「森永製菓」がキャンペーンを実施し、わずか4日間で約3,400人の新規フォロワーを獲得

　echoes on Instagramを先行導入した森永製菓では、Instagramアカウントでお菓子レシピ投稿を見てもらうフォロワーを増やすことで、シーズナリティ―に合わせたお菓子レシピの需要を喚起させることを目的に「森永製菓 お菓子詰め合わせ」が30名に当たるキャンペーンを開催しました。

　ユーザーは、Instagramアカウントをフォロー後、キャンペーン告知投稿に表示されている「作ってみたいクリスマスレシピ」をコメントしてキャンペーンに参加。コメント後、専用サイト上で即時に当選・落選を通知することでユーザーの参加動機を高めた結果、キャンペーン参加者数は開催わずか4日間で約3,450人、新規フォロワー増加数は約3,400フォロワーとなり、フォロワー増加とクリスマスシーズンのお菓子レシピの需要拡大を実現しました。

　「echoes on Instagram」では今後も、機能の開発・拡充を通じて、企業Instagramプロモーションの成果向上と運用負荷削減に貢献してまいります。

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

　ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、基礎化粧品、メイクアップ化粧品、医薬部外品等の開発・製造・販売を手掛ける株式会社スタイリングライフ・ホールディングス BCL カンパニー（東京都新宿区、カンパニーエグゼクティブプレジデント 北村博之、以下BCLカンパニー）に対し、SNSキャンペーンソリューションによるドラッグストアでのサンプリングをワンストップで支援するサービス「echoes Couponドラッグストアサンプリング（エコーズ クーポンドラッグストアサンプリング）」の提供を開始しましたのでお知らせいたします。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/echoes/

　BCLカンパニーは、時短コスメブランド「Saborino（サボリーノ）」やにじまないを実証したアイメイクブランド「I:proof（アイプルーフ）」などをはじめとする基礎化粧品、メイクアップ化粧品、医薬部外品を、ドラッグストアやバラエティショップ、オンラインショップで販売しています。

施策背景

　BCLカンパニーでは、I:proofのターゲットとなる若年層に向けて、中長期的なロイヤルユーザーの創出のための商品接点機会の提供と、繁忙期に合わせたブランド認知促進を目的に、Twitter上でのキャンペーンを企画しました。通常、Twitterキャンペーンを通じて商品と生活者の接点機会を創出する「サンプリング施策」を実施する場合、デジタル上でキャンペーン当選者の配送先情報を取得した上で、取得した住所に商品を配送するのが一般的な手法ですが、配送コストがかかることや、実際に商品が販売されている店舗での購買体験を生み出すことが難しいという課題がありました。

そこで、BCLカンパニーでは、
　 ・配送コストをできるだけ抑えたうえで、商品接点の機会を多く作り出す
　 ・Twitter上での成果だけでなく、商品が販売されている店舗へ送客し、購買機会も創出する
といった課題を解決するために、echoes Couponドラッグストアサンプリングを導入し、本Twitterキャンペーン実施に至りました。

Twitterキャンペーンからドラッグストアへの送客・購買機会を創出、売上向上に貢献

　ブランド認知を最大化させながら、商品接点機会を提供するために、Twitterプロモーション統合管理ツール「echoes 」の新設サービスechoes Couponドラッグストアサンプリングを活用したキャンペーンを企画。 「ブランド認知」のために、リツイートとインスタントウィン（即時抽選）形式を組み合わせたTwitterキャンペーンを実施することでTwitter上での話題を醸成。また、「商品接点機会を提供」には、Twitterキャンペーンの当選者500名に対し、echoes Couponドラッグストアサンプリングを採用しているドラッグストアチェーンのトモズで引き換え可能な、デジタル消込型の「対象商品50％OFFクーポン」を配布する形式で商品サンプリングを実施しました。

　この結果、本Twitterキャンペーンをきっかけに新規フォロワーが大幅に増加したことから、ブランド認知向上を実現。さらに、当選者の送客・購買機会を創出したことで、トモズ店舗への来店・購買機会を作り出すと同時に、配送費をカットしながら商品との接点機会を創出することに成功しました。

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞