Twitterキャンペーン参加ユーザーの「購買意欲」「購買経験」を可視化 | アライドアーキテクツ株式会社

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Twitterキャンペーン参加ユーザーの「購買意欲」「購買経験」を可視化Twitter自動返信ツール「echoes」と連動した「ブランドリフト調査」サービスを提供開始

2020年02月13日

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 ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役CEO 中村壮秀、証券コード:6081)はこのたび、当社の"生活者を味方にする" Twitterプロモーション統合管理ツール「echoes」において、echoesを活用して開催したTwitterキャンペーン参加ユーザーの購買意欲や購買経験などを調査できる「echoes ブランドリフト調査」サービスの提供を開始しましたのでお知らせいたします。

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新サービス提供開始の背景

 Twitterは、4,500万人ものユーザー数を誇り(※1)かつ幅広い層に支持される大規模なソーシャルメディアです。Facebookやその他SNSが今後クローズドなコミュニケーションの特徴を強めていくとされる中、Twitterは幅広い層にリーチ可能なメディアとして、今改めて企業のマーケティングにおける価値が高まっています。当社では、Twitterのオートリプライ(自動返信)機能を活用し、生活者を巻き込んだキャンペーンを実施することでより効率的な情報拡散ができると考え、かねてよりechoesのサービスを通じて生活者を巻き込んだTwitterキャンペーンの支援をしてきました。

 しかしながら、企業はTwitterプロモーションの効果をリツイート数やインプレッション数、フォロワー獲得数などTwitter内の指標でしか測れておらず、Twitterキャンペーンが対象商品の購買にどの程度貢献したのかを可視化できていませんでした。

※1出典: Twitter Japan

echoesが「ブランドリフト調査」サービスの提供を開始

 本サービスでは、echoesを活用したTwitterキャンペーン参加ユーザーのデータと弊社保有メディア「モニプラ」で実施するアンケート調査データのTwittterIDを照合することで、該当のTwitterキャンペーンに参加したユーザーと参加していないユーザーを比較し、商品の購買意欲や購買経験がどれだけ引き上げられたかなどの態度変容を可視化することができます。

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サービス詳細ページ:https://service.aainc.co.jp/product/echoes/

導入事例:ミツカン社~Twitterキャンペーン後のユーザー購買意欲110%、購買経験125%に〜

 株式会社 Mizkanでは、2019年よりechoesを活用し商品認知と商品理解の促進を目的にTwitterキャンペーンを実施しています。同年10月にechoesを活用してTwitterキャンペーンを実施した際には、新規フォロワー増加数約+52,000フォロワー、累計リツイート数約34万RT、累計インプレッション約565万imp、ハッシュタグツイート数約74,000ツイートもの成果を上げ、商品の認知拡大と商品理解の促進を同時に実現することに成功しました。

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 さらに、購買にどの程度貢献したのかを可視化するために、本サービスを活用してブランドリフト調査を行った結果、Twitterキャンペーンに参加したユーザーは、Twitterキャンペーンに参加していないユーザーと比較し、購買意欲は約110%、購買経験は約125%となりました。これにより、echoesを活用してTwitterキャンペーンを実施したことで、Twitter上におけるリーチ数・ハッシュタグツイート数を最大化、商品の認知拡大と商品理解の促進を同時に実現しただけでなく、実際の購買にもプラスの影響があったことが可視化されました。

Mizkanが実施したTwitterキャンペーンの詳細はこちら:https://service.aainc.co.jp/product/echoes/voices/0023

<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>

代表者 代表取締役CEO 中村壮秀
本社所在地 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
URL http://www.aainc.co.jp
設立 2005年8月30日
事業内容 ソーシャルテクノロジーによるマーケティング支援事業

<アライドアーキテクツとは>

アライドアーキテクツは、ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援します。2005年の創業時から一貫して生活者を社会の主役と位置づけ、企業とのつながりを生み出す多様なマーケティング支援サービスを開発・提供しています。累計4000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、世界中の生活者と企業のつながりを創出しています。2012年よりグローバル展開を開始し、現在はアジアや欧米など世界に向けてサービスを提供しています。

* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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