Twitterから実店舗への送客を可能にする、消込型デジタルクーポン発行サービス「echoes Coupon(エコーズ・クーポン)」を提供開始 | アライドアーキテクツ株式会社

News Release

Twitterから実店舗への送客を可能にする、消込型デジタルクーポン発行サービス「echoes Coupon(エコーズ・クーポン)」を提供開始リツイートによる"情報拡散"とデジタルクーポンによる"店舗送客"を同時に実現

2019年02月12日

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 企業とファンの最適な関係構築を支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役会長:中村壮秀、代表取締役社長:豊増貴久、証券コード:6081)は、Twitterの自動返信(オートリプライ)の仕組みを活用し、キャンペーンの当選者に対して店頭で使える消込型デジタルクーポンを自動発行する新サービス「echoes Coupon(エコーズ・クーポン)」の提供を本日より開始いたします。
 効果的なリツイート拡散を実現するインスタントウィン(即時抽選)・キャンペーンサービス「echoes RT(エコーズ・アールティー)」と組み合わせることで、Twitter上における"情報拡散"と"店舗送客"を同時に実現するプロモーションが可能となります。


echoes(エコーズ)とは

 「echoes」はTwitterの自動返信(オートリプライ)の仕組みを活用し、キャンペーンを手軽に実施できる、Twitterプロモーションシステムです。全ての参加工程がTwitter上で完結するためユーザーが途中離脱しづらく、また複雑なサイト制作も不要なため、商品/サービスの情報を短期間で効果的に拡散させることができます。
 「echoes」では現在、特定のツイートをリツイートするとキャンペーンに応募でき、すぐに当選結果がリプライ(返信)される「echoes RT(エコーズ・アールティー)」と、特定のハッシュタグ拡散を実現する「echoes #Hashtag(エコーズ・ハッシュタグ)」の2つのサービスを展開しています。これらのサービスを組み合わせることにより、Twitterユーザーへの商品/サービスの認知から購買まで一気通貫したプロモーション支援が可能となり、2018年3月のサービス開始以来すでに約50社に導入されています。


Twitterから実店舗への繋ぎこみが可能に

 Twitterオートリプライの仕組みを活用し、消込型デジタルクーポンを自動発行できる新サービス「echoes Coupon(エコーズ・クーポン)」の提供を本日より開始いたしました。「echoes RT」との組み合わせにより、インスタントウィン・キャンペーンの当選者に対して、店頭で使える消込型デジタルクーポンを自動で発行し、DM(ダイレクトメッセージ)で配布することができるため、リツイートによる"認知拡大"と実店舗への"来店促進"を同時に実現するプロモーションが可能となります。
 「echoes Coupon」ではクーポン利用の際、店舗スタッフがクーポン画面を確認後、画面上にあるボタンをスワイプすることで利用確認が行われる仕組みとなっています。クーポン消し込みがスワイプ操作のみで完了するため店頭オペレーションへの負荷が少なく、またクーポンの繰り返し利用を防ぐことができます。さらに利用数を日別で計測・集計できるため、キャンペーンを通じた店舗送客への成果を可視化することが可能です。


 「echoes」のこのたびの「echoes Coupon」提供開始により、広告主企業は認知獲得から来店促進まで一気通貫したプロモーション施策を展開することが可能となりました。当社では今後も、広告主企業の幅広いニーズに対応すべく、スピーディーにサービス開発・実装を行い、Twitter上における効果的なプロモーションを実現してまいります。


 <「echoes Coupon」に関してはこちらからご確認ください>



<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>

代表者 代表取締役会長 中村壮秀、代表取締役社長 豊増貴久
本社所在地 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
URL http://www.aainc.co.jp
設立 2005年8月30日
事業内容 デジタルマーケティング支援事業

<アライドアーキテクツとは>

アライドアーキテクツは、テクノロジーの力で生活者と企業の最適な関係構築を実現する「ファン・リレーションシップ・デザイン・カンパニー」です。2005年の創業時から一貫して生活者を社会の主役と位置づけ、企業とのつながりを生み出す多様なマーケティング支援サービスを開発・提供しています。特にSNSマーケティングの領域で豊富な実績・知見を有し、これまでに累計4,500万件以上にのぼる生活者と企業のつながりを創出しています。2012年よりグローバル展開を開始し、現在は中国や欧米など世界に向けてサービスを提供しています。

* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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