12,000社を超すEC事業主への支援を行う「COREKARA」がLetroStudio導入 | アライドアーキテクツ株式会社

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12,000社を超すEC事業主への支援を行う「COREKARA」がLetroStudio導入Pangleで出稿し、開始2ヵ月で出稿額が単月1,000万越え、CPA1/2を実現

2022年12月07日

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 企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:中村壮秀、証券コード:6081)でSaaS事業を展開するプロダクトカンパニー(カンパニープレジデント:村岡弥真人)は、このたびEC事業主に対する売上拡大支援を行う株式会社これから(東京都新宿区、代表取締役:今泉雄介、以下COREKARA)に対し、「運用型制作(※1)」特化型動画制作支援サービス「LetroStudio(レトロスタジオ)」の提供を開始しました。COREKARAが広告運用代行を行う某美容メーカーでは、「Pangle(※2)」においてLetroStudioで制作した縦型動画広告を配信したところ、Pangleへは初出稿ながら開始2ヶ月で単月出稿額が1,000万を越え、さらにCPAが1/2に減少という成果を実現しました。

株式会社これからURL:https://corekara.co.jp/
LetroStudioサービス詳細ページ:https://service.aainc.co.jp/product/letrostudio/

※1「運用型制作」は、訴求・SKU・展開チャネル毎のクリエイティブ制作から、結果に基づいて即座にクリエイティブ改善のサイクルを回しつづけることで、マーケティング成果の向上を実現するクリエイティブの運用モデル
※2 TikTok for Businessの広告需要に特化したアプリ向けアドネットワークのこと。7億人以上のDAU、1日あたり1,150億以上の広告リクエスト、10万以上の提携アプリを誇る

 COREKARAは創業より10年間、「ネットビジネスを底上げする」というビジョンを掲げ、EC事業主様のステージや目標にあった売上拡大支援のために、自社ECサイトの売上アップに特化した自社ネットショップ制作からコンサルティング・Webマーケティングまで一気通貫で展開しています。これまで述べ12,000社以上の支援実績で得た知見を元に開発したSaaS型自動集客ツールの提供や、子供向けプログラミングスクールの運営など、ビジョンの実現に向けて様々な事業展開も行なっています。

LetroStudio導入の背景

 スマートフォンの普及や縦型動画用のプラットフォーム、アプリの増加を背景に、TikTokに始まり、InstagramのリールやYouTubeのショート、LINE VOOMなど、様々なプラットフォームで今、縦型動画が主流となっています。COREKARAでは、こうしたトレンドを踏まえて縦型動画を活用した広告配信を強化するために、新たにPangleへの出稿を開始しました。COREKARAでは、従来、縦型動画の制作にはスマートフォンアプリを活用していましたが、Pangleへの出稿開始にあたり3つの課題を抱えていました。

1. アプリでは制作ノウハウが属人的になってしまうため勝ちパターンが個人の主観になり、組織として戦略的に検証を行うことができてない
2. クリエイティブ制作を制作チームに依頼する際、依頼する側とされる側で共通した認識がないことから、クリエイティブイメージを正確に伝達できない
3. 動画制作の際、アプリの仕様により素材と読み上げ音声の微調整に時間を要し、複数のアプリやサービスを使用しているため1本あたりの制作に2時間ほどかかっている

 そこでこれらの課題を解決するために、LetroStudioを導入。社内のデザイナーだけでなく、広告運用担当者でも各媒体に最適化された縦型動画の制作が行える環境を構築することで、制作のみならず、効果検証を重ねながらスピーディーにクリエイティブを運用し、クライアントの広告成果向上を目指していくことになりました。

Pangle出稿開始2か月で出稿額が単月1,000万越え、CPA1/2を実現

 COREKARAでは、LetroStudioを利用してクライアントから出稿委託されたPangle向けの動画クリエイティブの制作を開始しました。TikTok広告で実績を上げている最新のデザインや訴求を通じて生まれた動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能を搭載するLetroStudioを利用することで、デザイナー職ではない広告運用者でも良質な広告クリエイティブを素早く制作することが可能になりました。また、複数のアプリやサービスを跨ぐことなくLetroStudio内で簡単に音声コンテンツの調整もできるようになったため、制作時間が30分と、1/4にまで短縮することができました。

 実際に、COREKARAがPangleの運用を行う某美容メーカーで、「スマートフォンアプリで制作した動画広告」と「LetroStudioで制作した動画広告」の実際の出稿結果を比較したところ、「LetroStudioで制作した動画広告」がCPA1/2削減の高成果となりました。さらに、広告運用担当者によって、縦型動画でも高サイクルで検証できることで、出稿開始2か月で出稿額が単月1,000万を越えるなど目覚ましい実績が出ています。

▲LetroStudioが提供する縦型動画素材の一例


 また、LetroStudioが提供する動画テンプレートや動画に関する最新情報をまとめたeBook「月刊LetroStudio」、LetroStudioを導入する企業の制作事例から、どこが勝ち要素なのか、どんなデザインや訴求が効果的なのかを学び、社内でも共通認識を持つことができたことから、課題となっていたクリエイティブイメージの伝達もスムーズに行えるようになるだけでなく、組織として戦略的に検証を行うことができるようになりました。

ご担当者様からのコメント

弊社は「量質転化」、量は質を凌駕するという取り組み方を採用しており、日々圧倒的な数の広告運用を行っております。

今年の目標として、さらに媒体の手札を増やしたいと考えており「Pangle」に着手しましたが、LetorStudioを活用して圧倒的な数の動画クリエイティブ制作~運用を行うことで、初月にて手応えをつかむことができました。また今回、Pangle向けの動画クリエイティブのPDCA(台本違い、ファーストビュー違い、BGM違いを含め)を回し続けたことで、副次的にFacebookでの成果改善(CPA・CVRともに200%以上)にもつながり、新しい武器を手に入れることができました。クライアント様にも成果について嬉しいお声を多数いただいております。

LetroStudioは制作リソースを減らし、かつ長期間摩耗の少ないクリエイティブを制作できるサービスですので、より使いこなしてクライアント様へ貢献して参りたいと思っております。

株式会社これから コンサルタント 柏葉貴裕様

 「LetroStudio」では、今後も販促活動からマーケティング施策まで幅広い接点における動画クリエイティブ活用を推進するべく機能の開発・拡充に努め、企業の施策成果向上に貢献してまいります。

<株式会社これから 会社概要>

代表者 代表取締役 今泉雄介
所在地 東京都新宿区四谷三丁目五番 文化エステート四谷ビル6階
URL https://corekara.co.jp/
設立 2012年1月
事業内容 ECコンサルティング、商品の企画・販売、プログラミング教室の運営

【動画作成支援サービス「LetroStudio」とは】

LetroStudioは、マーケティング施策のPDCAサイクルを高速化して施策成果向上につなげる「運用型制作」の実現を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる1000を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができることから、誰でも簡単に動画制作・編集ができる国内No.1「動画制作サービス」(※3)に選ばれました。

※3 株式会社ショッパーズアイ調べ(2020.12.8〜10) 調査対象:動画制作担当者・関与者517名

<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>

代表者 代表取締役社長 CEO 中村壮秀
所在地 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
URL https://www.aainc.co.jp
設立 2005年8月30日
事業内容 マーケティングDX支援事業

<アライドアーキテクツ・グループとは>

アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX(※4)支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材(※5)などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※4 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※5 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。
* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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