【無料WEBセミナー】大衆点評登壇! 「中国SNS、大衆点評を活用した2023年最新中国インバウンドプロモーション」を 5月16日に開催 | アライドアーキテクツ株式会社

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【無料WEBセミナー】大衆点評登壇! 「中国SNS、大衆点評を活用した2023年最新中国インバウンドプロモーション」を 5月16日に開催

2023年04月25日

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 企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:中村壮秀、証券コード:6081)で中国進出支援事業を展開するクロスボーダーカンパニー(プレジデント:番匠達也)は、中国最大級のOMO生活情報プラットフォーム「美団」・「大衆点評」などを運営するMeituanの日本支社であるXIGUA株式会社(東京都中央区、日本支社社長:呉文抒、以下XIGUA)と共同で、訪日中国人観光客向けの中国インバウンド施策を検討中・実施中の日本企業を対象とした無料WEBセミナー「中国SNS、大衆点評を活用した2023年最新中国インバウンドプロモーション」を5月16日(火)に開催いたします。

お申込みページ:https://service.aainc.co.jp/global/seminar/2023/c_inbound

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開催背景

 2023年3月の訪日外客数は、桜シーズンの訪日需要の高まりやクルーズ船の運航再開等の影響により、2019年同月比65.8%の 1,817,500人となり、昨年10月の個人旅行再開以降で最高を記録しました。(※1)中国からの入国者に対する水際措置が大幅に緩和されたことで、いよいよ本格的に中国からのインバウンド観光客数が回復基調となり、それに伴い日本国内での消費増加への期待が高まっています。また、日本政府は訪日外国人旅行消費額5兆円、国内旅行消費額20兆円の早期達成を目指すとともに、令和7年までに、持続可能な観光地域づくりに取り組む地域数100地域、訪日外国人旅行消費額単価20万円/人、訪日外国人旅行者一人当たり地方部宿泊数2泊等の目標を掲げています。そうした中、持続可能な形での観光立国の復活を目指す機運を受けて、インバウンドへの投資を検討する日本企業もますます増えています。

 そこで今回、中国向けインバウンド施策を検討中・実施中の日本企業を対象に、中国最大級のOMO生活情報プラットフォーム「美団」・「大衆点評」などを運営するMeituanの日本支社であるXIGUAと共同で無料セミナーを開催いたします。最新の中国インバウンド動向や今後の展望予測、今やっておくべきインバウンドプロモーション事例とその効果、さらに大衆点評の基本的な説明から訪日中国人による使われ方、活用事例などを現場の知見をもとに丁寧に解説いたします。中国インバウンド需要の再開が期待されるタイミングでチェックしておいていただきたい最新情報をお届けするセミナーとなりますので、ぜひ奮ってご参加ください。

※1 参照:日本政府観光局(JNTO)「2023年3月推計値」

実施概要

日時 2023年5月16日(火)14:00~16:00 (13:50からログイン可能)
会場 オンラインセミナー(ライブ配信) ※Zoomを使用して配信いたします。
参加費 無料
定員 500名 ※応募者多数の場合は抽選とさせていただきます。
お申込み https://service.aainc.co.jp/global/seminar/2023/c_inbound

アジェンダ

・第一部:中国インバウンド最新動向・展望予測と効果的なプロモーション事例
講師 番匠 達也(アライドアーキテクツ株式会社 クロスボーダーカンパニー プレジデント / 株式会社オセロ 代表取締役)

・データから紐解く最新の中国インバウンド動向と今後の展望予測
・今やるべき!インバウンド施策のポイント徹底解説
・中国向けのインバウンドプロモーション事例

・第二部:中国OMOプラットフォーム「美団・大衆点評」徹底解析
講師 草刈 美香(XIGUA株式会社(美団・大衆点評 日本支社) アウトバウンド広告事業部 キーアカウントマネージャー)

・美団/大衆点評とは
・コロナ前における日本エリアでのトレンド
・訪日中国人による大衆点評の使われ方
・事例から見る大衆点評の活用法

<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>

代表者 代表取締役社長 CEO 中村壮秀
所在地 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
URL https://www.aainc.co.jp
設立 2005年8月30日
事業内容 マーケティングDX支援事業

<アライドアーキテクツ・グループとは>

アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX(※2)支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材(※3)などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※2 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※3 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。

* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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