アライドアーキテクツ運営のマーケティング情報メディア「SMMLab」を大幅リニューアル | アライドアーキテクツ株式会社

Release

アライドアーキテクツ運営のマーケティング情報メディア「SMMLab」を大幅リニューアルマーケティングの最新情報をアップデートし、実践に活かすための具体的なアイデアを発信

2020年03月26日

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 ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役CEO 中村壮秀、証券コード:6081)は、マーケターの皆様により有益な情報を届けるため、2020年3月26日(木)にマーケティング情報サイト『SMMLab(ソーシャルメディアマーケティングラボ)』(https://smmlab.jp/)の大幅リニューアルをいたしますのでお知らせいたします。

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リニューアルの背景

 SMMLabは2011年7月、当時の日本ではまだ黎明期だったソーシャルメディアマーケティングの普及促進を目指して開設。国内・海外の最新ニュースから、基礎的な知識、活用事例の具体的なデータや運用のヒント、業界のオピニオンリーダーや企業マーケターへのインタビューなどを掲載し、企業のマーケターがソーシャルメディアを導入・活用するための参考情報として広くご愛読いただいておりました。

 しかし、近年、ソーシャルメディアは社会的情報インフラとも言えるまでに普及し、マーケティング活用も一般化する中で求められる情報が大きく変化してきました。また、市場環境の激しい変化や新しい媒体、マーケティング手法の登場とともに、さまざまなメディアからマーケティングのノウハウが多数発信されるようになりました。マーケティングに関する情報があふれる今、多忙なマーケターが真に求めている情報とは何かを勘案した結果、メディアコンセプトを再定義し、サイトの構成・デザインも全面的に刷新することといたしました。

リニューアルの概要

 メディアコンセプトをマーケティングの「理論と実践」をつなぐ場所に刷新します。ソーシャルメディアマーケティングに限らず、広くマーケティングの情報をアップデートし「明日の業務の実践」に役立つ情報に変換した上で発信してまいります。また、上記のコンセプトに合わせ、ロゴを含めメディアデザインも一新いたします。新しいロゴマークは「マーケティングの上位概念」と「現場で実践できるティップス」の中間を担う、二つの階層をつなぐ場所を表しています。

リニューアル後、第一弾として「D2C最前線#1」イベントレポートを公開

 2月27日(木)、昨今盛り上がりをみせているD2C(Direct to Consumer)をリードする各社の皆様をゲストに迎え、「D2Cトレンドに見る、これからの定期通販の事業成長モデルとは?」をテーマにしたイベントをオンライン形式で開催しました。リニューアル後第一弾として、本イベントのレポートを全5回で掲載いたします。

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▼オープニングセッション

なぜ今D2Cがトレンドなのか?

▼Session1

D2C=自社ECだけではない!D2Cブランド3社が語るプラットフォーム戦略のリアル~楽天・Amazon活用から、KPIまで~
尖らせた商品で勝つ!N&O Life、バルクオム、トリコが語るD2Cのブランド・商品戦略


▼Session2

顧客の声こそD2Cのエッセンス。3社が語る顧客との接点をいかしたマーケティング戦略
MEJ、DINETTE、BASE FOODが語る、D2Cのマーケティングにおいて顧客との接点がもたらす価値とは

 SMMLabの発信する情報が高い成果を求めて常に試行錯誤し新しいチャレンジを続けるマーケターにとって、明日につながるヒントになることを目指し、より魅力的なメディアへと進化してまいります。

<お問合せについて>

外部ニュースサイト・ブログサイトへの記事の寄稿や書籍の執筆を行っています。コンテンツ提供のご相談やその他お問合せは、以下からお問い合わせください。
SMMLabに関するお問合せ

<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>

代表者 代表取締役CEO 中村壮秀
所在地 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
URL http://www.aainc.co.jp
設立 2005年8月30日
事業内容 ソーシャルテクノロジーによるマーケティング支援事業

<アライドアーキテクツとは>

アライドアーキテクツは、ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援します。2005年の創業時から一貫して生活者を社会の主役と位置づけ、企業とのつながりを生み出す多様なマーケティング支援サービスを開発・提供しています。累計4000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、世界中の生活者と企業のつながりを創出しています。2012年よりグローバル展開を開始し、現在はアジアや欧米など世界に向けてサービスを提供しています。

* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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