アライドアーキテクツが創業15周年を迎え、初のグループ総会をオンラインで実施 | アライドアーキテクツ株式会社

News Release

アライドアーキテクツが創業15周年を迎え、初のグループ総会をオンラインで実施グループ企業としての連携を強化、社内外への新たな発信媒体として公式noteを開設

2020年08月31日

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 ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役CEO:中村壮秀、証券コード:6081)は、2020年8月30日に創業15周年を迎えました。15年間事業を継続することができたのは、ひとえに皆様のお引き立てによるものと心より感謝申し上げます。

 2005年の創業以来、当社は「ソーシャルテクノロジーで世界中の人と企業をつなぐ」という理念のもと、「ソーシャル」「テクノロジー」「クリエイティブ」「ファン」「グローバル」という要素を大切にしながら、企業と人が直接的なコミュニケーションを深め、信頼関係を構築し、パートナーとして互いの価値を高めていく未来を実現すべく、成長と進化に尽力してきました。
 現在では、「マーケティング・ソリューション事業」「マーケティング・ソフトウェア事業」「クロスボーダー事業」「クリエイティブ・プラットフォーム事業」という4つの事業を日本と海外において展開し、これまでに累計4,000社以上の支援を行ってまいりました。そして、国内の子会社としてAiCON TOKYO株式会社及びVstar Japan株式会社、海外の子会社としてCreadits Pte. Ltd.、Allied Tech Base、Allied Tech Camp、さらに国内の持分法適用関連会社である株式会社ファンベースカンパニーというグループ会社6社を擁しています。

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 創業から15年が経った今、当社が事業を展開するマーケティング領域では、国内・海外問わず世界中の多岐にわたる産業において、日々急速な変化が起きており、特にこのコロナの時代においては、当社が大切にする「ソーシャル」「テクノロジー」「クリエイティブ」「ファン」「グローバル」といった要素は、企業のマーケティング活動においてますます重要性を増しています。
 このような市場の激しい変化に迅速に対応するべく、当社は「アライドアーキテクツ・グループ」として、これまで以上にグループ間での有機的な連携を強化し、グループ一丸となって、顧客企業の皆様に効率的かつ効果的なマーケティング支援を実施してまいります。

初の「アライドアーキテクツ・グループ総会」をオンラインにて実施

 去る8月28日には、今後のグループ連携を推進する決起として、日本、シンガポール、ベトナム、イギリス、アメリカの当社グループすべての拠点を繋ぎ、「アライドアーキテクツ・グループ総会」をオンラインで開催しました。

アライドアーキテクツ・グループ公式noteを開設

 アライドアーキテクツ・グループとしての新たな情報媒体として、公式noteを開設いたします。事業内容だけでなく、事業を支える人々やサービスへの想いなど、公式HPだけではお伝えしきれない様々な情報を社内外に向けて発信してまいります。

アライドアーキテクツ・グループ公式note:https://note.com/alliedarchitects

創業15周年にあたっての代表取締役CEO 中村のコメント

 15年間事業を継続することができたのは、ひとえに皆様のお引き立てによるものでございます。心から感謝を申し上げます。
 15周年を迎え、改めて、変化する社会で次々と生まれる課題を解決するために、自らも変わり続け、知恵と経験で貢献し、この先もずっと社会から求められる企業でありたいと、決意を新たにし、これからも進化を続けてまいりたいと思います。

<15周年に寄せるCEO 中村のインタビューはこちらからご覧ください。>

<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>

代表者 代表取締役CEO 中村壮秀
本社所在地 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
URL https://www.aainc.co.jp
設立 2005年8月30日
事業内容 ソーシャルテクノロジーによるマーケティング支援事業

<アライドアーキテクツとは>

アライドアーキテクツは、ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援します。2005年の創業時から一貫して生活者を社会の主役と位置づけ、企業とのつながりを生み出す多様なマーケティング支援サービスを開発・提供しています。累計4,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、世界中の生活者と企業のつながりを創出しています。2012年よりグローバル展開を開始し、現在はアジアや欧米など世界に向けてサービスを提供しています。

* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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