EC担当者必見!Letro、有名EC・D2Cブランドの売上アップにつながった施策をまとめたeBookを公開 | アライドアーキテクツ株式会社

Release

EC担当者必見!Letro、有名EC・D2Cブランドの売上アップにつながった施策をまとめたeBookを公開

12ブランド全78ページで、UGCを活用した各社の売上向上実績を解説

2022年03月07日

PDFファイルで表示

 SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:中村壮秀、プロダクトカンパニー プレジデント:村岡弥真人、証券コード:6081)は、このたび運用型UGC(※1)ソリューション「Letro(レトロ)」において、有名EC・D2Cブランドの売上アップにつながった施策内容を1冊にまとめたeBookを公開しましたのでお知らせいたします。

ダウンロードはこちら:https://service.aainc.co.jp/product/letro/whitepaper/029_ec-d2c-measures-release

※ 1 「運用型UGC」は、訴求・SKU・展開チャネル毎のUGC生成から活用のサイクルを回しつづけることで顧客体験を最大化し、売上成果に繋げる運用モデル

公開に至る経緯

 脱Cookie、各媒体によるCPMの高騰、EC参入企業の増大による競争の激化など、ダイレクトマーケティングを取り巻く環境が大きく変化し、運用型広告による新規顧客獲得の難易度が上がっています。そのような中、広告のみに頼らない手法として、企業にとっての資産である「顧客の声=UGC」を最大限に活かすことでECの売上向上につなげる企業が増えてきています。

 これまで当社では、食品や化粧品のD2Cや大手通販メーカーをはじめとする多くの企業のUGCの活用を支援してまいりました。今回、Letroを活用し、UGC生成から活用のサイクルを回しつづけることで顧客体験を最大化する「運用型UGC」のモデルを実践することによって、売上向上につなげた企業の事例をまとめました。各社がマーケティングにおいてUGCをどのように位置づけているのか、どのように「運用型UGC」を実践しているのか、なぜUGCの運用がECの売上向上につながるのか。各社へのインタビュー内容を、ぜひEC売上向上のヒントとしてお役立てください。

「売上アップにつながった、有名EC・D2Cブランドの施策の中身大公開」目次 (全78ページ)

 1. スキンケア・ヘアケア・コスメ関連ブランド
  ‐株式会社アテニア
  ‐株式会社I-ne
  ‐オルビス株式会社
  ‐株式会社ストークメディエーション
  ‐株式会社Sparty
  ‐株式会社SOLIA
  ‐DINETTE株式会社

2. 食品・健康食品関連ブランド
  ‐オイシックス・ラ・大地株式会社
  ‐サンスター株式会社
  ‐ベースフード株式会社
  ‐株式会社ヤッホーブルーイング
  ‐株式会社WAKAZE

3. 運用型UGCとは?

▼「売上アップにつながった、有名EC・D2Cブランドの施策の中身大公開」ダウンロードはこちらhttps://service.aainc.co.jp/product/letro/whitepaper/029_ec-d2c-measures-release

「Letro」では、今後もあらゆるマーケティング施策において"ユーザーファースト"なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。

<ダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro」とは>

「Letro」は、企業のダイレクトマーケティング施策へのUGC活用を支援することで、売上成果向上につながる国内No.1「UGC活用ツール」(※2)です。食品や化粧品の大手通販メーカーをはじめとする多数企業の売上成果向上を実現しており、化粧品通販売上高ランキングトップ25社のうち半数以上の企業でLetroが利用されるなど、高い評価を得ています。

※2 株式会社ショッパーズアイ調べ(2020.12.8〜10) 調査対象:(1)通販事業運営企業278名(2)マーケティング/販促/デジタル販促/広告部門所属791名

<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>

代表者 代表取締役社長 CEO 中村壮秀
所在地 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
URL https://www.aainc.co.jp
設立 2005年8月30日
事業内容 マーケティングDX支援事業

<アライドアーキテクツ・グループとは>

アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材(※3)などによって企業のマーケティングDX(※4)を支援しています。

※3 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。
※4 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

お問い合わせはこちら