アライドアーキテクツ、メディアプラットフォームnoteにて「IR note マガジン」参画 | アライドアーキテクツ株式会社

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アライドアーキテクツ、メディアプラットフォームnoteにて「IR note マガジン」参画企業の枠を超えた共創IRで投資家にIR記事を届ける新しい試み

2023年09月05日

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 企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:中村壮秀、証券コード:6081)は、2023年9月5日、メディアプラットフォームnoteにて「IR note マガジン」に参画しましたのでお知らせいたします。
 投資家の皆さまは、ぜひこちら(https://note.com/notemagazine/m/m530d4bde968b)からIR note マガジンをフォローいただけますと幸いです。

アライドアーキテクツ公式note:https://note.com/alliedarchitects

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IR note マガジンとは

 IR note マガジンは、企業の枠を超えた共創により投資家の皆さまにIR記事を届ける新しい試みです。投資家の方は、IR note マガジンをフォローすることでIR note マガジン参加企業のIR記事の掲載通知を受け取る事ができ、いち早くIR記事を読むことができるようになります。これにより、IR note マガジン参加企業は、他の企業に関心を持つ投資家を含めて、より多くの投資家にIR記事を届ける事が可能になります。IR note マガジンの参加企業数は、当社の参画により合計53社となりました。

IR note マガジンの閲覧を希望される投資家の皆さまへ

 IR note マガジンの閲覧を希望される投資家の皆さまは、ぜひ下記URLからフォローください。
https://note.com/notemagazine/m/m530d4bde968b

IR note マガジンの企画・運営

 IR note マガジンは、株式会社ツクルバが発案し、note株式会社と共に中心となって立ち上げた新しい企画です。メディアプラットフォームを提供するnote社が中心となり、IR note マガジンの運営を行っております。

IR note マガジンへの参加を希望される企業の方へ

 IR note マガジンでは、参加企業を募集しています。参加をご希望の企業様は下記にお問い合わせください。
https://note-ir.zendesk.com/hc/ja/requests/new(note株式会社 IRお問い合わせ窓口)


 アライドアーキテクツ・グループでは、今後も、IR note マガジンを含めた"noteでIR"の活用等の積極的なIR活動により、投資家の皆さまとのIRコミュニケーションの向上を行ってまいります。

<noteについて>
noteはクリエイターが文章や画像、音声、動画を投稿して、ユーザーがそのコンテンツを楽しんで応援できるメディアプラットフォームです。だれもが創作を楽しんで続けられるよう、安心できる雰囲気や、多様性を大切にしています。個人も法人も混ざり合って、好きなものを見つけたり、おもしろい人に出会えたりするチャンスが広がっています。2014年4月にサービス開始し、約3,490万件の作品が誕生。会員数は663万人(2023年5月末時点)に達しています。

●URL:https://note.com/
●iOSアプリ:https://itunes.apple.com/jp/app/note-noto/id906581110
●Androidアプリ:https://play.google.com/store/apps/details?id=mu.note

<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>

代表者 代表取締役社長 CEO 中村壮秀
所在地 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
URL https://www.aainc.co.jp
設立 2005年8月30日
事業内容 マーケティングDX支援事業

<アライドアーキテクツ・グループとは>

アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX(※1)支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材(※2)などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※1 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。

* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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