インバウンド需要が高い業界はRED(小紅書)活用がさらに活発に!中国マーケティングラボ(CNMLab)が全9部門の2024年上半期REDアカウントフォロワー数ランキングTOP10を発表 | アライドアーキテクツ株式会社

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インバウンド需要が高い業界はRED(小紅書)活用がさらに活発に!中国マーケティングラボ(CNMLab)が全9部門の2024年上半期REDアカウントフォロワー数ランキングTOP10を発表

2024年06月27日

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 企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:中村壮秀、証券コード:6081)でクロスバウンド事業を展開するクロスボーダーカンパニー(プレジデント:番匠達也)は、運営する中国マーケティング情報メディア「中国マーケティングラボ(CNMLab、以下CNMLab)」において、2024年6月20日時点の全9部門におけるRED(小紅書、以下RED)アカウントフォロワー数をランキング化した、「2024年上半期REDアカウントフォロワー数ランキングTOP10」を発表しましたのでお知らせいたします。

★本リリースに掲載しきれなかった全部門の結果を下記で公開しています。
URL:https://www.cnmlab.jp/2024/06/red_rank_2406

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調査背景

 REDは、全世界で月間アクティブユーザーが2億人を突破した中国発のライフスタイル共有アプリです。ユーザーのメイン層は20~30代女性、一線・二線都市(※1)出身の消費力の高い方ですが、近年では男性ユーザーの割合も30%程度まで上昇(※2)しています。女性に人気の化粧品やファッション、出産、育児教育の他、旅行、食べ物、日常のライフハックに関する情報など、現在ではあらゆる人の関心事を検索・シェアできる場所に発展しています。また、多くの人が商品購入やサービス契約前の参考にするため、他者のレビューや企業の発信を見るなど情報の収集・検索サービスとしての役割も強まっています。

 また、昨今REDを活用した情報発信や良質なUGC投稿の促進が商品やブランドの認知、売上向上につながる事例が相次いでいることから、当社には企業からのREDを活用したマーケティングのご相談が増えています。そこで、RED公式アカウント運用やマーケティングプロモーションにおけるKOL、KOC起用の際にお役立ていただけるよう、本ランキングを集計・発表いたしました。

※1 中国では、中国の経済情報に特化したメディアグループ「第一財経」が定めた指標に沿って全337都市を階級に区分しており、2022年6月に発表されたランキングでは、上海市、北京市、広州市(広東省)、深セン市(広東省)などが一線・二線都市に当たる。(https://www.jetro.go.jp/biznews/2022/06/9f9df69f8ed862ca.html
※2 出典:小紅書官方開示情報

「2024年上半期REDアカウントフォロワー数ランキングTOP10」の結果

 昨今のREDアカウント活用企業の増加を受け、これまでより業種を細かく分類し、「ドラッグストア・バラエティストア・免税店」「中古品」「百貨店・商業施設」「飲食」「ファッション」「ジュエリー・宝飾品」「日本人単独女性」「日本人単独男性」「在日中国人女性」の全9部門の結果を発表いたしました。

■ドラッグストア・バラエティストア・免税店
フォロワーが増えやすいアカウント設計が鍵!RED広告との組み合わせでさらに相乗効果を

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公式アカウントで動画コンテンツを配信している企業がフォロワーを大きく伸ばしており、昨年12月と比較すると、ドン・キホーテは14万人、ロフトは約4.6万人、スギ薬局は2.5万人の増加となっています。

ドン・キホーテのアカウントは、企業自体の知名度の高さに加え、大型のプレゼントキャンペーン、観光スポット紹介、商品紹介、街頭インタビューなどコンテンツのバリエーションが非常に広く、多くの方に興味を持ってもらえるようなコンテンツが展開されているため、フォロワーが増えやすいアカウント設計になっています。また、REDでの広告配信も実施して露出を高めることで、多くのREDユーザーに情報を届けることができています。

ロフトやスギ薬局のアカウントは、各店舗のおすすめ商品を店員が店舗で撮影しながら紹介するという形式が多いです。実際に商品を販売している店舗で撮影することで、商品購入や来店を検討しているREDユーザーにとっては非常にわかりやすいアカウントとなっており、来店に繋がりやすい情報発信を行っています。

フォロワー増加に課題を持っている企業は、このような人気アカウントのサムネイルの構図やコンテンツ内容を参考にしてみてください。

■中古品
円安の影響でインバウンド需要が継続中!積極的なREDの活用を推奨

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円安の影響で、訪日観光客から日本の中古品の人気が高い状態が続いています。REDを活用したマーケティングを積極的に行っている企業が多い業界で、どの企業も動画での商品紹介を積極的に行っています。

BRAND OFFのアカウントでは、中国人スタッフが商品や店舗の紹介を行う動画の人気が高いです。REDユーザーは主に中華圏の方のため、似たような価値観や好みを持つ中国人スタッフの目線からの発信は親近感があり、サムネイルも分かりやすくなっています。

円安が継続している間は高額商品ほどお得に購入することができるため、ここ数年特にインバウンド需要が高まっている業界です。この機会に、ぜひREDを活用したマーケティング施策に取り組むことをお勧めします。

■百貨店・商業施設 ※エンタメ含む
東京・大阪拠点の百貨店はREDアカウント発信が概ね当たり前に

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中古品同様、高額商品を取り扱う百貨店は円安の影響でインバウンド需要が非常に高く、東京・大阪が拠点となっている百貨店は、概ねREDアカウントを運営して情報発信を行っています。

今年からGINZA SIXがREDアカウントを開設し、出店しているブランドやイベントの紹介を行い短期間で大きくフォロワーが増加、第3位にランクインしています。また、ゲームセンターのタイトーは、訪日外国人客に人気のあるガチャガチャやクレーンゲームの投稿が注目を集め、フォロワーを大きく伸ばしています。

ゲームやエンタメ系企業のREDアカウント導入はまだ少ないため、今後REDを活用したマーケティングに参入の可能性が高い分野であると考えられます。

■飲食
既に活用しているSNSのコンテンツを転用して先行者メリットを獲得

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飲食は、インバウンド需要が高いものの、REDで情報発信をしている企業が少ない業界です。そのため、早く発信を始めれば、SNS内での露出増加や話題化、さらには購買や来店まで先行者メリットが期待できます。

1位の代官山Candy appleは、TikTokで発信しているコンテンツを活用し、REDで発信をしています。一般的には、日本国内向けに発信しているコンテンツをそのままREDに転用して発信してもエンゲージメントが少ないケースが多いのですが、食品に関してはコンテンツとして伝わりやすく、日本食に対して興味がある方も多いため、反響が高くなっています。

新たにSNSを追加して発信することは負荷が高く難しいと考える企業は多いですが、既に何らかのSNSアカウントを運営されている飲食店は、この例を参考にして、REDでの展開を検討されてはいかがでしょうか。

■日本人単独女性
SNS上だけではない、海外現地活動の積極化が重要

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前回同様、美依礼芽_MARiAが1位をキープしており、現在は中国国内での音楽活動を含め幅広く活動されています。2023年末に発表したランキングと比較すると、コーディネート動画の人気が高い、あさぎーにょのフォロワー数が約11万人増加しており、注目が高まっています。自身がプロデュースするアパレルブランド「POPPY」が今年5月に初の海外ポップアップを上海で実施した際に、ライブ配信や中国現地のKOLとのコラボなど話題づくりを行うことにより、フォロワーの増加に繋がりました。

海外渡航ができるようになり、SNS上だけの枠を超えた、海外での活動も行っているタレント、アーティスト、クリエイターが大きくフォロワーを伸ばしており、今後海外向けに活動したい方の参考になるアカウントです。

★「ファッション」「ジュエリー・宝飾品」「日本人単独男性」「在日中国人女性」の4部門は下記で公開しています。
URL:https://www.cnmlab.jp/2024/06/red_rank_2406

■調査概要

調査対象 REDに存在するアカウント
調査日 2024年6月20日(木)
調査方法 アライドアーキテクツ株式会社および株式会社オセロの社員による目視での確認

※本調査の内容を転載・ご利用いただく場合は「アライドアーキテクツ株式会社 中国マーケティングラボ調べ」とクレジットを記載してください。

<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>

代表者 代表取締役社長 CEO 中村壮秀
所在地 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
URL https://www.aainc.co.jp
設立 2005年8月30日
事業内容 マーケティングDX支援事業

<アライドアーキテクツ・グループとは>

アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX(※3)支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材(※4)などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※4 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。

* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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